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企業情報SDGsへの取り組み

SDGsへの取り組み

TO-REIは自社での取り組みだけでなく、事業を通じてお取引先企業様の「脱炭素への取り組み」や「SDGsへの取り組み」推進に力を入れています。さらには、地域社会に向けた取り組みを通じて、持続可能な社会の実現を目指します。

TO-REIの取り組み

SDGs12 SDGs13 SDGs17

地球・環境

お取引先企業様のCO2削減に向けた取り組み

空調更新とメンテナンスによるCO2削減のお手伝い

古くなった設備は、最新の高効率機器に更新することで高い省エネ効果が見込めます。
お客様の最適なシステム提案にとどまらず、導入後のメンテナンスを通して適切なご利用方法をお伝えして機能維持に努め、省エネとCO2削減に貢献してまいります。

省エネルギーシステムの推進(ZEB、BELSソリューション)

ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング)

ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング)とは、快適な室内環境を保ちつつ、建物の駆体や設備の省エネ性能の向上や、再生可能エネルギーの活用等によって、建物全体のエネルギー消費量が概ねゼロとなる建築物のことです。
当社はZEBプランナーに登録されており、「低炭素社会」に向けた取組みの一つとして、ZEB建物の普及に貢献いたします。

ZEBについて

フロン漏洩点検や回収によるオゾン層保護に向けた取り組み

オゾン層破壊係数の高いHCFC冷媒機器からHFC冷媒機種への更新の推進やフロン漏洩点検技術員の増強をし、企業のフロン対策のお手伝いをします。
点検時期が分かるステッカーを作成したり、フロン排出抑制法の普及活動(セミナー開催、チラシの配布)を実施したことが評価され、2016年9月に日刊工業新聞主催の第19回オゾン層保護・地球温暖化防止大賞優秀賞を受賞いたしました。

オゾン層保護・地球温暖化防止大賞 授賞式のようす
オゾン層保護・地球温暖化防止大賞 授賞式のようす

賞状
賞状

以上のように、TO-REIでは空調設備の更新からメンテナンスまでのサービスを通して、企業の省エネ・カーボンゼロ推進をいたします。

カーボンゼロ社会に向けた取り組みについて

環境問題に対する自社の取り組み

産業排出物リサイクル

私たちが機器の更新工事をすることで発生する産業排出物を適正処分するだけでなく、リサイクル、リユースし独自の新しい再資源化サイクルの構築を目指しております。
群馬県にある株式会社ナカダイ様と協力し、排出物の分別作業フローを組み込み、素材のリサイクルを達成しています。リサイクル活動を実行し、社会全体のごみの総量減少に向けて取り組んでいます。

リサイクル状況の管理画面リサイクル状況の管理画面

東京冷機工業株式会社 社長 吉田(左)と株式会社ナカダイ 代表取締役社長 中台 澄之氏(右)
東京冷機工業株式会社 社長 吉田(左)と
株式会社ナカダイ 代表取締役社長 中台 澄之氏(右)

営業所の建築物省エネルギー化

環境ソリューションを提供する企業として、自社建築物の省エネ化にも力を入れています。
埼北営業所は、BELSが評価する省エネルギー建築物として認定を受けています。

※BELS…新築・既存の建築物において、省エネ性能を第三者評価機関が評価する省エネルギー性能表示制度のこと。

また、その他10拠点においても、みんな電力株式会社のサービス「ENECTプラン」を利用し、再生可能エネルギー比率の高い電力へ切替えています。

その他環境推進事業への賛同や支援

COOL CHOICEへの賛同

「COOL CHOICE」とは、環境省による施策で、2030年度に温室効果ガスの排出量を2013年度比で26%削減するという目標達成のため、脱炭素社会づくりに貢献する製品への買換え・サービスの利用・ライフスタイルの選択など、地球温暖化対策に資する「賢い選択」をしていこうという取り組みのことです。

社内での収集・寄付活動
  • ベルマークを収集し、財団を通じた特別支援学校、小規模校、災害被災校への資金援助
  • 使⽤済み切⼿の収集と、公益財団法⼈ジョイセフへの寄付。使い捨てカイロの回収・再利⽤による⽔質改善事業への協⼒

健康・人権

地域社会に向けた取り組み

スポーツ支援

プロバスケットボールチームB2リーグ(アースフレンズ東京Z)をトップパートナー企業として応援しています。また学生バスケチームの支援にも力を入れており、「Dリーグ」などの大会への協賛を通じて、バスケを頑張りながらも、惜しくもレギュラーに選ばれなかったバスケ部員の方々に、活躍の場を提供する取り組みを展開しています。

アースフレンズ東京Z
アースフレンズ東京Z

アースフレンズ東京Zについて

産学連携事業

社会に貢献するための科学技術の発展に貢献し、産業への活躍促進を目指し、メーカー・大学と連携した研究を進めています。

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